ピンポイント採用実践編の記事にて、競合に負けない、かつ、ミスマッチを防ぐ事例をご紹介しました。
今回はピンポイント採用が盛んなアメリカの長期インターン事例や、
日本での長期インターン事例についてお伝えいたします。
ピンポイント人材に逃げられないために魅力を訴求する方法や、
今後の活躍を見据えて入社前から戦力化するヒントが海外事例に詰まっていました。
・1day〜3daysの短期インターンシップを行っているが、採用に繋がらない
・インターンシップ参加した学生の満足度を高められていない
という企業様は、是非ともご覧ください。
日本のインターンシップの現状と変化
日本でのインターンシップは現在半日〜1日完結型のインターンシップが一般的です。
＜参考記事＞
■ 調査期間： 2021年2月1日(月)～2月12日(金)
2、3日型のインターンシップは10〜25％程度、1週間以上は10％を切る月が多く、
「職業体験」と呼ばれるインターンシップは形骸化してきていると言われています。
コロナウイルスの影響によって、
オンライン化が進んだ現代では「手軽に」情報収集できるコンテンツが日本で普及しています。
しかし、23卒向けのインターンシップでは変化が起きています。
23卒インターン「採用目的OKに」 経団連と大学が報告書
インターン「採用目的OKに」 経団連と大学が報告書：朝日新聞デジタル
→経団連と大学側の協議会では、「実務の体験を伴うインターンシップは、企業が採用選考を視野に入れた評価材料を得る目的で実施できる」としている一方、文部科学・厚生労働・経済産業の3省は「インターンシップは人材確保にとらわれない取り組みが必要」と合意しており、意見が分かれています。今後、経団連と大学側は3省合意の見直しを政府に働きかける方針に加え、昨年には1日だけの「ワンデーインターンシップ」をインターンシップと認めない方針も出していることを踏まえ、23卒に対する企業の対応に注目が集まります。
協議会では、インターンシップとは「仕事に就く能力が自らに備わっているかどうかを学生が見極めることを目的に、自らの専攻を含む関心分野や将来のキャリアに関連した就業体験を行う活動」と定義しており、学生が自分のキャリアについて深く考えるきっかけになるインターンが企業から発表されることが予想されます。
次に、インターンシップの捉え方が異なるアメリカの事例を見てみましょう。
海外におけるインターンシップは長期が一般的
2015年の調査では、アメリカでは企業の90％がインターンシップを行っています（日本は当時58％）。
インターン期間としては6〜12週間が一般的と、現在日本で浸透しているものと大きく異なります。
日本とアメリカの大学・就職の位置付けや流れが異なることから、一概に良し悪しは判断できませんが、
アメリカではインターンシップが「学生のキャリア形成」となっていることは事実です。
更に、自社のインターンシップ参加者が正社員へと雇用された割合は81％となっており、
まさに「実務の体験を伴うインターンシップは、企業が採用選考を視野に入れた評価材料を得られる」ことを体現しています。
アメリカではインターンに参加する学生を絞り込んでいることから、
日本のインターンシップのように「企業認知」をゴールとするのではなく、
「即戦力採用」「若手教育」をゴールとしています。手間はかかるものの、
企業は雇用に、学生はキャリア形成に繋がる機会となっています。
日本においても、協議会の働きかけによりインターンシップが変化する兆しもあることから、長期インターンが一般的になっていく可能性もあります。実は日本でも既に実践的な長期インターンシップは行われていますので、事例を見てみましょう。
日本における長期インターンシップ事例
特に採用が難しいと言われる、専門技術を持った学生向けインターンシップが増えてきています。
LINE株式会社 技術職 就業型コース
技術職 就業型コース | インターンシップ 2021 | LINE株式会社
・期間は6週間
・LINE NEWSの新機能開発など実践的なもの
・給与は60万円/6週間
また、長期インターンシップ特化型サイトも出てきており、
中々学生に認知されず採用に苦戦するが即戦力が欲しいスタートアップや、上場企業など幅広く掲載もスタートしています。
長期インターンはビジネススキルの習得にも役立つため、学生の認知度が上がればより浸透する可能性がございます。
【就活】ジョブ型の波に、どうついていく？ コロナで変わる、長期インターンの最前線 | JobPicks
また、グローバル化や少子高齢化によって、今後面接に参加する学生は多様な国籍を持ち、
複数言語やスキルを持った海外学生が増えてもおかしくないでしょう。
そうなると、日本の学生は就職への危機感を高め、
自らのスキルアップのため長期インターンに参加することは想像に難くありません。
企業様としては、優秀な学生をピンポイントで採用する場合、「長期インターンシップ」という選択肢を用意しておくと、キャリア形成を真剣に考える優秀な学生へリーチできる可能性を高めることができます。
OfferBoxと相性が良い「長期インターン」
長期インターンに関しては、OfferBoxなどのオファー型ツールが非常に相性が良いです。
せっかく長期インターンで工数をかけて育成するならば「自社が求めるスキルを保持していて、
カルチャーにマッチする学生」に参加して欲しいはずです。
会う前にスキルや適性検査で学生を検索できるOfferBoxであれば、
長期インターンに参加して欲しい学生をピンポイントにアプローチすることができます。
「いきなり長期インターンを募集しても、人が集まらない」という不安がある企業様は、初回は学生の就活状況や志望条件を確認し、個別面談や会社説明会、先輩社員座談会などで自社を理解してもらった上で、応募の意思確認を取れば効率的に進めることができます。
【具体的な企業事例】
大学生のアルバイト環境の変化
→コロナ禍では、大学生が現在アルバイトをしている割合は62.9%で、前年と比較して8.9pt減少しています（2020年：71.8%）。一方、これまで一度も就業経験がない割合は11.8%と、2.2pt増加したとあります（2020年：9.6%）。現在働いていない人のうち、アルバイトをしたい人の割合が前年より増加しており、コロナ禍でアルバイトをしたくてもできなかった大学生が増加したと推察されます。
アルバイト先を選ぶ際、「コミュニケーションスキル向上」や「多様な人との関わる経験」など、
キャリアに役立つような経験ができるかを重視する学生もいます(P.28)。
学業と両立できるよう勤務頻度を調整し、長期インターンで得られる経験やスキルをアピールすることで、
知名度が低い企業でも学生に魅力を訴求することは可能です。
最後に
いかがでしょうか。
半日型、1day型が日本のインターンシップの50〜60％を占めている中、
1週間以上のインターンシップをするだけで他社との差別化になります。
実際に以下の調査のように、参加日数が増えるほど学生の満足度が上がる調査結果が出ています。
インターンシップに関する調査 2022年卒
2021.04.05 学生調査 インターンシップに関する調査 ～キャリタス就活2022 学生モニター調査結果
6〜12週間の長期インターンは難しい企業様も、まずは1週間からチャレンジして、参加学生にアンケートをとり、運用を改善していくことをお勧めします。将来的には、短期と長期インターンシップのハイブリットや、短期インターンだけでは惹きつけできなかった優秀層のみ長期インターンに呼ぶ等といった使い分けが一般的になるのではないでしょうか。
採用後のパフォーマンス予測に最も相関性が高く有効と言われているのが「就業体験」ですので、長期インターンで活躍した学生は入社後も活躍してくれるでしょう。事例を参考に、チャレンジしてみませんか。
